Amazon CloudWatchのPutMetricData APIがAWS CloudTrailデータイベントロギングをサポート開始

2025年7月発表

Amazon CloudWatchのPutMetricData APIがAWS CloudTrailデータイベントロギングをサポート開始

はじめに

AWSは、クラウドサービスの運用や管理において多くの機能を提供していますが、その一環として発表されたのがAmazon CloudWatchのPutMetricData APIに対するAWS CloudTrailデータイベントロギングのサポートです。これにより、APIコールの完全な可視性を実現し、セキュリティや運用トラブルシューティング、財務管理のベストプラクティスをサポートすることが可能になります。この記事では、この新しい機能の詳細とその利用方法について詳しく解説していきます。

概要

Amazon CloudWatchはAWSのクラウドリソースやアプリケーションの監視を行うサービスです。この度、新たに追加された機能として、AWS CloudTrailによるPutMetricData、GetMetricStatistics、ListMetricsといったAPIコールに関するデータイベントロギングのサポートが提供されることとなりました。これにより、APIコールの特定、リクエスターのIPアドレスやID、それに発生日時を把握することが可能になり、AWSアカウントの監査、ガバナンス、コンプライアンスに役立てることができます。

詳細解説

Amazon CloudWatchとは

Amazon CloudWatchは、AWSのインフラストラクチャを監視し、パフォーマンスと運用健全性を評価するためのサービスです。リソースのメトリクスやログを収集し、それらを追跡、分析することで、システム状態の可視化やアラーム設定が可能です。

AWS CloudTrailとは

AWS CloudTrailはAWSアカウントの活動を記録し、監視するサービスです。APIコールをイベントとして記録し、セキュリティ監査やオペレーションのトラブルシューティングに活用できます。CloudTrailはAWS内の多くのサービスと統合されており、今回新たにCloudWatchの特定APIに対する詳細なログ取得が可能となりました。

新機能の詳細

今回のアップデートで、CloudWatchのPutMetricDataなどのAPIコールがCloudTrailのデータイベントとして記録されるようになりました。これにより、どのリクエストが行われ、どのUserがそれを実行し、どのIPアドレスからアクセスがあったのか具体的に記録されます。これはすべてのAWSリージョンで利用可能であり、AWS GovCloud(US)リージョンでもサポートされています。

利用用途・ユースケース

この機能は、特に以下のようなユースケースで役立てられます。

– セキュリティの強化:特定のAPIコールの履歴を追跡し、不正または異常なアクティビティを検出できます。
– コンプライアンスの維持:AWSアカウントのガバナンス、監査に役立てられます。
– 運用トラブルシューティング:問題の根本原因を特定するためのデータが得られ、迅速な対応が可能です。

メリット・デメリット

  • メリット: APIコールの詳細な可視性を提供し、セキュリティと運用の向上が期待できる。
  • メリット: すべてのAWSリージョンで利用可能なため、幅広いユーザーが恩恵を受けられる。
  • メリット: コンプライアンスの強化につながる。
  • デメリット: ロギングの対象が増えることで、データストレージのコストが増加する可能性がある。
  • デメリット: CloudTrailの使用料金が発生するため、運用コストが変動する場合がある。

まとめ

Amazon CloudWatchの新しい機能であるAWS CloudTrailデータイベントロギングのサポートは、APIコールの透明性を大幅に向上させ、セキュリティや運用効率を高めることができます。この機能の追加により、従来では困難だった詳細な監査や問題追跡が容易になり、AWSアカウントの管理がより強力になります。AWSユーザーは、この機能を利用することで、より高いセキュリティ基準とガバナンスを実現することができるでしょう。

考察

この新しい機能のサポートは、AWSユーザーにとって大きな利点をもたらします。特に、セキュリティとコンプライアンスへの対応が重要な企業や組織にとって、API活動の詳細なロギングは必要不可欠です。しかし、データの保管や分析コストも上昇する可能性があるため、利用に際してはコスト管理が求められます。ユーザーは、その利点を最大限に活用しつつ、適切なコスト制御を行う必要があります。


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